電話の発達していない時代に、手紙より早い緊急連絡方法として始まったのが電報です。

そのような用途で始まったこともあり、当時の電報事業は郵便局の管轄でした。
1952年（昭和27年）に、NTTの前身である日本電信電話公社にその事業が継承される頃には、電話網の整備もあり、ほぼ緊急連絡用で使われることはなくなり、その用途のほとんどが冠婚葬祭になりました。

現代においても、電報の利用用途の9割は冠婚葬祭ですが、その他の利用機会も創出されているようです。その理由は、民間企業の参入により、電報のサービス自体が良くなったということです。
2003年4月の電報事業への民間参入許可以降、ヒューモニー『VERY CARD』を皮切りに様々な民間企業が参入し、現在ではその数200以上と言われています。
ネット電報の代表的な存在である『VERY CARD』のホームページを見て頂ければわかりますが、
申し込みの手軽さ、価格の安さ、台紙の豊富さがNTT独占状態の頃とは比較にならないほど潤沢になり、

今ではグリーティングカードやメッセージカードのような用途も若い人たちを中心に増えてきているようです。

メールやメッセンジャーだと少し味気がない、そんな時に電報が選ばれるようです。